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耐震診断概要  

2004年の4月に起こったスマトラ沖地震による死者も28万人を超え観測史上最悪の地震被害となり、その傷も癒えぬまま2006年5月にはジャワ島地震の発生がしました。


現在日本で発生が懸念される東海地震・東南海地震・南海地震もこのスマトラ沖地震同様プレート型地震と呼ばれるタイプのもので、全国紙によると同時発生した場合には住宅100万棟以上が全壊すると云うショッキングな内容です。

阪神大震災から10年余りを数え、2003年の十勝沖地震・2004年の新潟中越地震・2005年の福岡県西方地震・同年宮城沖地震等と近年日本では大規模な地震が多発している状況からも、いよいよ日本列島が本格的な地震活動期に突入したと考えていいでしょう。

また世界的に観ても年間30,000回以上の地震が観測され、毎日82回以上の地震が起こっている計算になります。

共振しない構造形式とは

巨大地震が発生した時、軟弱な地盤では水平方向に働く振幅は大きくなりますが、建物自体を振り動かそうとする加速度(地震発生時の瞬発力)は小さくなります。

反対に固い地盤では振幅は小さくなりますが、加速度は大きくなるためどちらの地盤が地震に対して安全かは一概には言えません

たとえば耐震補強の一つとして挙げられる 「免震補強」も、硬い地盤に対しては有効な地震対策ですが、軟弱な地盤に於いては地震被害をさらに拡大させる可能性さえ有ります。

又、最近の木造住宅は完成時の固有周期(建物自体)が0.2秒程度なのに対し、老朽化が進むと金物も緩み固有周期も0.25秒程度にまで変化してしまいます。

そういったデータを踏まえて考えると、阪神・淡路大震災で被害の大きかった地区の卓越周期(地震揺れ周)が0.32秒であったのに対して、全壊した建物の固有周期が0.28〜0.35秒で非常に共振しやすい関係にあった事も証明されています。

それに住宅の揺れ方の特性と、地震による敷地の揺れ方の特性が一致した場合にはさらに大規模な被害を被る事になります。

このように 「耐震補強の工法」は「地盤の状態」や「建物の状況」によって大きく左右されますので、先ずは地盤(敷地)が堅牢な事が重要です。

次に巨大地震と共振しない構造形式を選択する必要があります。

つまり、必要以上に金物や筋交いを入れて強度の高い住宅に補強しても、「地盤の状態」や「建物の状況」にそぐわなければ意味を成さないばかりか、被害拡大にも繋がりますので十分な注意が必要です。